台風19号は13都県に特別警報が出される、大変大きな被害をもたらしました。お亡くなりになられた方のご冥福をお祈りするとともに、ご遺族の方々にお悔やみを申し上げます。また、被災された皆さまに謹んでお見舞いを申し上げます。
自然災害に見舞われたとき、情報を取得できる方法を少しでも多くしておこう
日本各地で大きな災害が起き、その報道を見るたびに我が身を振り返り、対策しなくちゃ考えておかなくちゃと思います。
万が一に備えて「ハザードマップ」を見られるようにしておこう
万が一のことが起きた時、一番必要なものは物資なのは間違いないのですが、もうひとつ、正しい情報を得るというのもあるのではないでしょうか。
わたしたちが万が一のことに遭遇したとき、正しい情報を得るための手段にはどんなものがあるのでしょうか。
テレビでも連日のように報道されていますが、その中でも「ハザードマップ」というものが取り上げられています。
ある自然災害の報道を受け、高齢者を対象としたパソコン教室にて一度この「ハザードマップ」を取り上げたことがありました。
こちらは地方だからなのか、ハザードマップは各戸配布されるようになっているので教室の生徒さんはほぼその存在をご存知でした。
ところが、そのハザードマップが自宅のどこにあるのかを尋ねると「わからない」と言う人が多かったのです。配布されたときには目を通したけれど、失くしちゃいけないからとどこかに片付けてしまったり、自分は知らないけれど家族なら分かるんじゃないかと思っていたり。
ハザードマップとはどういうものかというのを国土地理院のホームページで調べてみると
「ハザードマップ」とは、一般的に「自然災害による被害の軽減や防災対策に使用する目的で、被災想定区域や避難場所・避難経路などの防災関係施設の位置などを表示した地図」とされています。 防災マップ、被害予測図、被害想定図、アボイド（回避）マップ、リスクマップなどと呼ばれているものもあります。参考 ハザードマップ｜国土地理院
と書かれています。つまり、災害が起きた時、被災することが想定される地域が色分けされていたり、避難場所などの位置が示されたりしている地図のこと。
ハザードマップは地域を管轄する行政区のホームページで公開されているので、「（行政区を入力） ハザードマップ」と検索してみてもらえるといいかなと思います。
とお話したところ、教室のほとんどの人がハザードマップをホームページで公開していることをご存じありませんでした（スマホでも見られるようになっているところもある）。
ハザードマップとは、いざというときに見るだけではなく、普段の暮らしの中で見ることも大事だと思います。
行政が出す災害や避難に関する正しい情報を手に入れるために
そして、もうひとつ。行政が出す災害や避難に関する情報を手に入れる方法を確認しておくこと。
行政は「あらゆる方法で情報を発信している」と言っているけれど…
行政というのはあらゆる方法で災害や避難に関する情報を発信している、と言っていますが、その発信方法の存在を伝えきれていない現状があります。
たまたまかもしれませんが、パソコン教室に通う生徒さんのほとんどがハザードマップが行政区のホームページから確認できるようになっていることさえご存じありませんでした。
これでは、いくら行政があらゆる手段を用いて災害や避難に関する情報を発信しても受け取る側がその存在を知らなければ、その情報を受け取ることができません。
行政が災害や避難に関する情報を発信する手段としては
- 行政のホームページ
- 防災放送や防災ラジオ、防災メール
- 地元ケーブルテレビのデータ放送や地元のコミュニティラジオ
- SNS（FacebookやTwitterなど）
などがあります。
確かに情報発信はされてはいるようですが、行政のホームページは正直更新されるのが遅い場合もあるし、ホームページを見に行く必要があります。また、防災放送や防災ラジオはそれ自体がないところもあります。
地方ではケーブルテレビ局やコミュニティラジオなどで情報を伝えてくれるところもありますが、これも地域差があります。
SNSに限っては、SNSに会員登録をしないと随時受け取ることができない（検索すれば見つかることはある）など、情報発信に使われる手段には一長一短、どれが一番いいかということはできません。
ただ、どれかひとつだけしか情報を得る手段がないより、いくつか情報を得る手段を準備しておくことは備えておくという観点からはおすすめしたいことではあります。
防災メールを発信しているなら登録しておく
わたしが住んでいる行政区では、防災メールに登録すると携帯電話やスマホに防災関連の情報が送られてくるようになっています。
ただし、ドメイン受信制限や一斉メール、URLが掲載されているメールを受信できないように設定してある（迷惑メール対策のひとつ）場合、メールを受信できないことがあります。
行政が発信しているSNSをフォローする
行政のホームページや防災放送、防災ラジオ、ケーブルテレビ局やコミュニティラジオなどは自分たちでどうにかできることではないですが、SNSなら自分で何とかできるものではあると思います。
災害時にTwitterで情報を拡散したり救助要請をしたりということがニュースで取り上げられることが多くなりました。中には安否確認に使っている人もいました。
シニア世代がSNSは危険、危ないというイメージを持つ理由について考えてみる
ただ、SNSに関するニュースの多くは犯罪やそれに近い事件などが起きた時にSNSが絡んでいるというものが多いので、もしかしたらSNSと聞くとネガティブな印象を持つ人がいるかもしれません。
特に、シニア世代はインターネットが登場したとき、「インターネットには個人情報を書き込まないように」と言われてきたのではないでしょうか。
インターネットが登場したときはテレビなどと同じように一方向のやり取りが主流でした。インターネットが普及して行く中で掲示板などの双方向のやり取りができるようになり、今ではSNSという形で双方向のやり取りが行われるようになりました。
さらに、ブログなどで個人の情報を発信できるようになりましたが、インターネット上に自分が書いたコメントや文章が載るということに少なからず抵抗を感じる人がいたのも事実です。
確かに、インターネット上は文字だけのやり取りが主なので行き違いが起きやすいのも事実ですし、何気なく書いた文章が人を傷つけてしまうことだってあります。中には嘘の情報を流して不安な気持ちを煽るような行動をする人もいます。
そういうことが起こることも考えられる反面、親しい人や得たい情報を発信してくれる人もしくは団体から発信される情報を選んで受け取ることもできるので、これを機に万が一のときに情報を受け取る手段のひとつとして認識してもらえたら、と思います。
次の記事では、SNSのひとつ、Twitterを使う上で安全に使っていただけるよう、覚えておいてほしいこと気を付けてみてほしいことを書いていこうかと思います。